省エネルギーはコスト削減と地球温暖化防止の両方に貢献します。
しかし、専門人材の不足や資金調達の難しさが課題です。
事業所等のエネルギー利用の合理化に向けて「省エネ診断」「省エネ対策支援」「省エネ法等対応支援」などの総合的な取り組みを支援します。また、「省エネ診断」「省エネ法等の対応支援」の単独サービスだけでも対応いたします。
東京証券取引所カーボン・クレジット市場の開設時に登録(2023年10月)し、J-クレジットを保有。お客さまのニーズに合ったご提案をいたします。